投資・節約・お金

三井住友カードビジネスオーナーズゴールドのメリット・デメリットについて

現在、三井住友カードビジネスオーナーズゴールドをメインカードとして利用しています。

まだ、使いはじめて間もないタイミングではありますが、このカードのメリット・デメリットについて考えてみたいと思います。

ちなみに、2022年3月31日まではキャンペーン実施中です。

参考三井住友カードビジネスオーナーズゴールド|初年度年会費無料キャンペーン実施中

しばらくはクレジットカードは作らないつもりなのですが、、 ちょっと検討中です。。   先日、とあるマッチョな方とクレジットカードについて話をする機会がありました。 私が気になっていたものとは ...

続きを見る

三井住友カードビジネスオーナーズゴールドを作ってみました

        新しく作ったクレジットカード しばらくはクレジットカードは作らないつもりでしたが、ちょっと前から検討していた三井住友カードビジネスオーナーズゴー ...

続きを見る

 

 

 

三井住友カードビジネスオーナーズゴールドのメリット

 

年会費を永年無料にできる条件あり

初年度年会費無料キャンペーン中ですが、通常5,500円の年会費がかかります。

ただ、年間100万円以上の利用で翌年以降の年会費も永年無料となります。

 

利用額100万円を超えたら10,000ポイント還元

また、年間の利用額が100万円を超えた場合は10,000ポイントが還元されます。

100万円毎ということではなく、100万円超えたときだけに還元されるポイントです。

 

対象カードとの2枚持ちで対象加盟店でのポイント1.5%

そして、対象のカードをもう1枚持つことで、対象加盟店での利用についてのみとなりますが、還元率が1.5倍になります。

私は、とりあえず三井住友カード(NL)を追加で作ってみました。

 

 

三井住友カードビジネスオーナーズゴールドのデメリット

 

デメリットとしては、やはり還元率がそんなに高くないところでしょうか。

今では1%以上のクレジットカードが多い中、0.5%還元は少し物足りない感じがします。

2枚持ちで1.5%になる対象先も、AmazonやETCの利用などと限定されているので、普段遣いでのシーンでは概ね0.5%ということになります。

100万円を超えたら10,000ポイントの還元があるので、その時点では1.5%となりますが、それから利用金額が増えるにつれて、徐々に下がっていき、200万円となったところで1%になります。

なので、年間利用金額が100万円未満、または200万円以上利用する人にとって、ポイント還元率という意味では、お得とは言えないかもしれませんね。

利用金額次第となるので使う人を選ぶカードといえます。
100万円ぐらいの利用で、コントロールすれば良いかもしれませんが。

 

 


■編集後記
AIスピーカーのディスプレイにgoogleフォトのアルバム(娘たちの)をスライドショーで流しています。ついつい見入ってしまいます、、
集中したいときは、別の画面にしようと考えています。

ライフ

体重が増えたのは記録を怠っていたせいかもしれない

  いろいろと記録しています。 妻からは趣味やね、と微妙なニュアンスで言われたりしていると、以前記事にしたこともあります。。 仕事に関すること、それ以外についていえば体重など記録を続けています。 が、少し前にちょっとルールを変更し、体重の記録については、毎日記録しなくてもいい運用にしました。 条件を決めて、〇〇のときは前日の記録を踏襲する、というような感じで。   当初はそれでよかったのですが、緩くしてしまった弊害がでてきました。 自分の都合で計測をスルーすることが増え、それに伴い、じ ...

ReadMore

税金ほか

103万円から160万円へ

  扶養の範囲について、所得税に関すること社会保険に関すること、その両方について、ご質問いただく機会はこれまでも多かったのですが、今般の税制改正でそこに関わる内容も含まれていたことから、話題にもなっていました。 とくに、いわゆる「103万円の壁」のライン引き上げについて注目していた方も多いと思います。   最終的に、103万円から160万円に変更になりますが、本日はその中身について少し確認してみたいと思います。   給与所得控除の見直し 給与所得控除の最低保障額が、これまで5 ...

ReadMore

税金ほか

行政書士に対する報酬で源泉徴収が必要となるケース

  源泉徴収義務のある事業者が、弁護士や税理士、社会保険労務士などのいわゆる士業(個人事務所の場合)に対して報酬・料金等を支払うときは、所得税を源泉徴収しなければなりません。   上記、報酬・料金等のうち、士業の業務に対して支払うものについて源泉徴収が必要となる士業については限定されており、その中に行政書士は列挙されていません。   なので、一般的には、行政書士の業務に対する報酬・料金等については源泉徴収は必要ありません。   ただし、例外として、依頼した業務が「建 ...

ReadMore

  • この記事を書いた人

平川吉輝

税理士、AFP
1979年8月13日生、45歳。
長崎県長崎市在住。
2021年2月1日から日々更新中。

-投資・節約・お金

S