会計・経理

マネーフォワード、freeeを同時並行で使ってみての感想

 

開業時からマネーフォワード(以下、MF)とfreeeを使い始めました。

勤務しているときによく使っていたのは弥生会計だったのですが、色々試してみたいと思いそれぞれ導入してみました。

MFは多少使ったことがあったのですが、freeeはまったく触ったこともありませんでした。

今考えると、急いで2つ導入しなくてもよかったかな?とも思いますが、おかげで比較しながら操作等を覚えることができました。

と言っても、2021年はもともと使ったことがあったMFを先行して使い、自分の確定申告もMFで行っています。freeeは2021年については後追いで処理した感じです。

確定申告後、2022年は逆にしてみようと思いfreee先行で処理しています。

 

本日は、MFとfreeeを同時並行で使ってみての感想を書こうかと思いますが、前述のとおりMFの方がアドバンテージがある状況です。また、freee先行で使い始めてまだ数ヶ月ということもあり、若干MFびいきな意見になりそうなので、今回は同時に使ってみて感じた両社の操作上の「違い」について簡潔に書いてみたいと思います。

 

  • クレジットカードの同期
    MFは早いが、freeeは遅い?カード会社によるみたいですが、freeeは支払いが確定した段階でデータ連携となる仕組みのようです。

 

  • Amazonでのデータ取得
    ポイント、ギフト券を使用した場合、MFは両建てでデータが取得できるのですが、freeeは純額?となるようで、ギフト券のみで支払った場合は、データが連携されないようです。

 

  • freeeは固定資産台帳の端数調整がやりにくい(端数処理、家事按分の振り分けなど)
    修正が必要な場合は、振替伝票で、となります。

 

  • データ連携の際、部門設定をするのはMF、freeeどちらも不向き
    どちらかというとMFがやりやすいです。
    freeeは借方貸方の両方に部門を設定する場合には、振替伝票での処理が必要となります。

 

  • CSV等のインポートは、freeeの方が柔軟(決まったフォーマットでなくても割りと大丈夫)。

 

  • ホーム画面のデザインや見やすさはfreeeの方がいい(個人の好みによります)

 

  • 試算表の表示の違い、例えば補助科目の表示はfreeeがしやすい

 

 

細かいことをあげれば他にもありますが、実際に使っている中で感じた両社の違いについて、列挙してみました。

最近になってfreee先行で検証しているところなので、どちらかというと、MF寄りの感想になっていると思います。。

料金や各プロダクトの違いもありますので、同じぐらい使った状態で、再度両社の違いについて比較検証した記事を書いてみようと思います。

 

 


■編集後記
5月中であれば1回無料で受験できるということで、MFの検定(3級)を受けてみました。
とりあえず合格できたのでよかったです。
2級もタイミングがあえば、受験するよう検討してみたいと思います。

 

 

 

 

税金ほか

「生計を一にする」とは

  税務の話の中で、「生計を一にする」という表現が使われるシーンがよくあります。 ちなみに(せいけいをいつにする)と読みます。   「生計を一にする」とは、日常で使うお金を同じにしているという意味です。 同じ財布で生活している、と表現されることもありますが、もちろん物理的に同じ財布を使っているという意味ではないですね。   「生計を一にする」の判断基準は、あくまで日常で使うお金を同じにしているかどうかで、同居条件があるわけではありません。 例えば、 単身赴任 進学した子どもが ...

ReadMore

税金ほか

雇用保険料の対象となる賃金

  所得税と社会保険料では対象となる賃金の取り扱いが少し異なります。   雇用保険料の対象となる賃金は、「労働の代償として会社が従業員に対して支払うすべてのもの」です。 給料、賞与、手当等、名称は問いません。   所得税との取り扱いで違いがあるものとして、「通勤手当」があげられます。 所得税での取り扱いにおいて、通勤手当は通勤手段ごとに決まった金額までは非課税とすることができますが、雇用保険料においては、対象となる賃金に含まれます。   なお、食事や社宅など現物給付 ...

ReadMore

医療機関等

医療法人 社員の重要性について

  (社団の)医療法人の「社員」とは、株式会社でいうところの「株主」です。 なので、一般に言う社員(従業員)とは違う意味合いとなります。 長崎県においては、現在、医療法人を設立する際には社員3名以上が必要となっています。 そして、少なくとも年に1回、定時社員総会(株式会社の株主総会)を開催しなければなりません。 ただ、実務的には、 事業年度開始前に事業計画を審議・決定 事業年度終了後の決算等を審議・決定 を行う必要があるため、毎年2回は定時社員総会を開催することになります。   社員総 ...

ReadMore

  • この記事を書いた人

平川吉輝

税理士、AFP
1979年8月13日生、45歳。
長崎県長崎市在住。
2021年2月1日から日々更新中。

-会計・経理

S