通信制大学院

税法修士論文|執筆時の論文の進捗状況について

以前の記事にも書きましたが、修士論文のWordデータについては、先生からの指摘を受けた際に、そのビフォーアフターがわかるように都度ファイル名を変更して保存しておりました。

 

 

本日は、その当時のデータからわかる論文進捗状況について記事にしたいと思います。

今回はWordデータの文字数での進捗状況とします。

 

本来は文字数だけで進捗状況は計れませんが(内容が大事ですので)、何かしらのデータを入力していたわけですから、一定の目安にはなるかと思います。

ちなみに、論文を作成し始めて間もない時期に、文字数(ページ数)が進んでいると、先生方は「余計なもの書いているな?」と思ったりもするようです。必要のない判例を複数引用してたり、、

実際、私がそうだったのですが…

 

Wordデータの文字数の推移

私は1年延長して論文作成しましたが、論文作成初年度は諸事情あって論文作成の時間が取れない時期がありましたので、だいたい1年半弱ぐらいの期間で執筆しました(この期間にも執筆できない時期はありました、2月、3月、5月とか)。

なので、期間だけで言えば作成初年度の方と比べると、少しアドバンテージがあるように感じますが、進捗状況としてはあまり変わらなかったように記憶しております。論文の進め方に問題があったと反省しております。。

  • 2019年3月30日データ ・・・ 32,990文字
  • 2019年6月14日データ ・・・ 45,924文字
  • 2019年9月30日データ ・・・ 38,162文字
  • 2019年10月3日データ ・・・ 40,308文字
  • 2019年10月25日データ  ・・・ 40,436文字
  • 2019年10月26日データ  ・・・ 44,668文字
  • 2019年11月16日データ    ・・・ 47,628文字
  • 2019年12月3日データ     ・・・ 47,632文字
  • 2019年12月19日データ   ・・・ 50,560文字
  • 2019年12月25日データ   ・・・ 50,708文字
  • 2019年12月30日データ   ・・・ 50,351文字
  • 2020年1月5日データ       ・・・ 51,417文字
  • 2020年1月7日データ       ・・・ 51,964文字
  • 2020年2月2日データ      ・・・ 51,960文字

 

まとめ

2019年9月30日の保存データで大きく文字数が減っているのは、この間で1章を大幅カットして、4章構成から3章構成に変更したためです。

入力しては、削除、削除、入力、削除と、途中、執筆しているというよりか削除している方が多い時期もあったため、微増だったり横ばいのところがあります。

1年生のスクーリングのときに、2年生の先輩からお聞きした話では、「8月ぐらいには一度書き終えてないとまずいよ」、とのことでしたが、私はまったくで、完成には程遠い状況でした。

何となく、形になってきたかな?というのは、12月に入ったぐらいだったと思います。

それでもなんとか書きあげることができました(年末年始、ほぼフル稼働でしたが、、)。

現在、論文執筆中の方の参考、または勇気につながれば幸いです。

 

.

税金ほか

令和5年分 相続税の申告実績の概要について

  国税庁のホームページに「令和5年分 相続税の申告実績の概要」が公表されています。   相続税については、2013年の税制改正で基礎控除が引き下げられたことにより、2015年以降相続税の課税割合が上昇しております。   それ以前は4%台、100件相続が発生した場合、相続税の申告が必要な件数が4件と言われていました。それが、その倍の8%台になったとのこと。   「令和5年 相続税の申告実績の概要」によると、2023年分は9.9%で、ほぼ10%まで増加しています。10 ...

ReadMore

税金ほか

法人住民税における「寮等」について

  法人の場合、利益がマイナスだったとしても、一定額の税金を納付しないといけません。 法人住民税の均等割という税金です。 資本金や従業員数などに応じて課税される金額が変わります。 会費のような性格の税金ですね。   均等割が課税される要件 各都道府県・市町村内に事務所等を有する場合 各都道府県・市町村内に寮等を有する場合 各都道府県・市町村内に事務所等または寮等を有する公益法人等や法人でない財団または社団で、代表者または管理者の定めがないもの   ここで言う「寮等」とは、寮、 ...

ReadMore

税金ほか

棚卸資産の取得価額に含めるべき費用

  棚卸資産の取得価額の算定については、誤りやすい事例としてよく取り上げられています。   事例には、取得価額に含めないといけない費用、含めなくてもいい費用の区分についての内容もあります。   棚卸資産の取得価額には、購入代価のほか、その資産の消費・販売のために直接要した費用である付随費用も含まれます。   ただし、事務の簡便化の観点から、次に掲げる費用は、これらの費用の額の合計額が少額(購入代価のおおむね3%以内の金額)である場合には、取得価額に含めないことができ ...

ReadMore

  • この記事を書いた人

平川吉輝

税理士、AFP
1979年8月13日生、45歳。
長崎県長崎市在住。
2021年2月1日から日々更新中。

-通信制大学院

S